
- 1970年
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会社設立
家庭用浄水器(他社製品)販売の関西総代理店として出発。万博景気の波に乗り好調な業績を維持。
- 1974年
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自社ブランドの開発
設立4年目にして初の自社ブランド製品として浄水器「チェリーウォーター」を開発し、翌年より販売を開始する。76年にはわが国で初めて浄水器のユーザー管理を目的にしたコンピュータを導入。業界でも話題となる。
- 1977年
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独自の教育訓練開発
OSGの社員教育法「GAT教育」が様々な業界で反響を呼び、代表の湯川を講師とする定期的セミナー、講演、教室を全国で開催。書籍も出版。
- 1979年
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「リズムタッチ」の開発
従来の家庭用低周波治療器を小型化した「リズムタッチ」を開発・販売。業界日本一となる生産出荷台数を発売後わずか6年目の85年に記録。以降、「リズムタッチ21」、「リズムタッチ DX2」と改良を加えながら、今日まで新製品を生みだし続けている。
【TVCMの本格的展開】
設立4年目からTVCMに進出していたが、同年、アントニオ猪木を起用した「リズムタッチ」のスポットCMを全国ネットで番組提供した。以降、毎年のように話題性の高いTVCMを企画。96年にはピンキーとキラーズの大ヒット曲「恋いの季節」を起用。
- 1981年
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自社ビルの竣工
設立10周年の記念行事として、大阪市天王寺区に本社ビルを竣工。83年には大阪市北区に大阪本部ビル、以降、東京本部ビル、福岡・博多ビル等、わずか5年で竣工。89年には大阪市中央区に第5ビルを竣工。
- 1987年
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ホノルルマラソン初参加
世界的ビッグイベントでもある「ホノルルマラソン」。OSGは1987年から毎年数十人の社員が参加しています。これまでに出場した社員はのべ400人以上。会長の湯川も毎年出場しています。「仕事もスポーツも全力で頑張る」。それがOSGのスタイルです。
- 1989年
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家庭用浄水器「ツイン」開発
業界初の2つのフィルターを使い圧倒的浄水効果を誇る「ツイン」を開発。その後、TVCM等でメイン商品として浸透。
- 1990年
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「花と緑の博覧会」にパビリオン出展
EXPO'90「花と緑の博覧会」にパビリオン出展。
- 1998年
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OSG本社ビル竣工
大阪市北区に新たな中枢となる10階建てのOSG本社ビル(現在地)竣工
自社ブランドのアルカリイオン整水器「ヒューマンウォーター」発表
環境を題材にしたミュージカル「銀河の約束」をスポンサード
- 1999年
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マイナスイオンによる電位治療も可能な「リズムタッチRT-1、RT-2」を開発・販売
商品PRのため、全国でTVCMを開始
- 2000年
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ハイクロソフト酸化水生成装置のラインナップ充実により新たな市場拡大
【創立30周年ハワイでキックオフ】
総勢300人が集結し、ハワイにて創立30周年社員大会を開催
- 2001年
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新方式による衛生管理システム、衛生マネージャー「セリウス」を開発・販売
川越工場竣工
ジャスダック上場(証券コード6757)
- 2002年
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拠点を一気に10ヵ所増設し、全国営業所展開で事業拡大
家庭用浄水器「ツインe」を開発・販売
- 2004年
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家庭用アルカリイオン整水器ヒューマンウォーターDを開発・発売
中国蘇州に天年生物(中国)有限公司との合弁で製造販売子会社 天年三愛環保科技(蘇州)有限公司[現 欧愛水基環保科技(蘇州)]を設立
日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
- 2005年
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アルカリイオン整水器「ヒューマンウォーター88」を開発・販売
家庭用電位・温熱治療器「マイルドイオン」を開発・販売
- 2006年
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ミネラルウォーター製造装置の販売及び、ウォーターサーバー並びにミネラルボトルウォーターの宅配業務を目的として、子会社(株)ウォーターネットを設立。
- 2007年
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「60歳で社長交代」宣言を実行
創立25周年全社員大会にて宣言した「60歳で社長交代」を実行
湯川社長が会長就任。溝端社長誕生 39歳
- 2009年
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伊藤忠系上場企業 ジャパンフーズ株式会社との戦略的提携
株式会社ウォーターネットへの資金・業務提携
創立40周年記念事業準備委員会設置
東京本部、東京都中央区に移転
中国保健協会主催 北京展示会初出展
- 2010年
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創立40周年記念事業開始
記念事業OSGミュージカル開演 - 東山紀之出演「カーテンズ」全国公演
創立50周年に向けて、タイムカプセル
北京にて、世界水の日イベント開催他、「40イベント」を開催
OSG東京大学機能水研究所設立
- 2011年
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日中で創立40周年記念開催
テーマ「中国・アジアそして未来へ」
ウォータークーラー本格的市場参入
オアシス社(米国)と戦略的業務提携
株式会社ビケンテクノと共にI CLEAN SOLUTIONS PRIVATE LIMITED(インド)と資本・業務提携
インド市場へ参入